厚生労働省が「統合医療」推進のためのプロジェクトチームを発足
太田雅雄 理事（副事業部長）
鳩山由紀夫首相が本年1月２９日の施政方針演説で「統合医療の積極的な推進の検討」を表明したことを受け、厚生労働省は西洋医学に漢方や自然療法を取り入れた「統合医療」推進に向け、プロジェクトチームを設置し、近年扱った統合医療に関する要望書や予算事業、研究課題などを情報収集し効果や安全性について検証分析することになりました。
「統合医療」の対象範囲は 中国医学、アーユルベーダ、ホメオパシー、気功、断食療法、瞑想、磁気療法、オゾン療法、 など長妻昭厚生労働大臣の意向により多岐にわたる「相補・代替医療」で構成されます。
関係課は大臣官房や健康局、保険局なにまたがりますが、当面の窓口は医政局総務課が担当となっています。
これまで、統合医療（身体均整法などの民間療法を併用した医療サービス）を受ける場合、すべての費用が患者の自己負担になっていましたが、今回、医療機関の提供するサービス部分を、医療保険の対象とするかどうかが検討されることになりそうです。
その背景には、アメリカのアンドルーワイル博士らの取り組みを通じて、医療のなかにも、民間療法を積極的に活用しようとする動きが広がってきたことがあります。
医療機関にとっては、多様な治療手段を選択できる幅が広がることになると同時に、民間療法の側には、効果や安全性についてより科学的な検証が求められることになります。
身体均整法の将来にとってもおおいに関係の深い出来事です。今後の統合医療をめぐる推移について、引き続き注意を払ってゆきたいと思います。
